「学校歯科医の活動指針」平成27年改訂版における歯科健康診断のポイントについて
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「学校歯科医の活動指針」平成27年改訂版における歯科健康診断のポイントについて

 

1.保健調査
平成28年度から健康診断を行うにあたり、必要と認める時にあらかじめ保健調査を行うこととなった。保健調査により健康診断が的確、円滑に実施できるうえに、記載情報は事後措置において有効活用できる。
 
2.歯列、咬合、顎関節の審査基準の見直し
歯科健康診断での判定は、矯正治療の必要性を判断するという事ではなく、将来の口腔、全身の健康にとってどのようなリスクが考えられるかを学校歯科保健教育の視点から認識させることが重要である。
 
3.歯肉の状態について
判定基準の、定期的な観察が必要とは、歯垢の付着があり歯肉に炎症が認められるが歯石沈着は認められず定期的な観察が必要で、生活習慣の改善と注意深いブラッシング等の適切な保健指導を行うことによって炎症症候が消退する程度の歯肉炎を有する児童生徒等(GO)とした。
 
4.COの状態について
具体的に、
ア. 小窩裂溝においてエナメル質の実質欠損は認められないが、褐色、黒色などの着色や白濁が認められるもの。
イ. 平滑面において、脱灰を疑わせる白濁や褐色斑等が認められるがエナメル質の実質欠損の確認ができないもの。
ウ. 隣接面や修復物下部の着色変化、アやイの状態が多数認められる場合等、地域の歯科医療機関との連携が必要な場合、CO要相談と記入する。
 
5.まとめ
地域のかかりつけ歯科医もCOやGOの専門知識を持つ事が重要である。また、学校歯科医は、CO,GO等で注意深く観察指導する子供に対し、個々の状況に応じた事後措置を行う必要があり、学校歯科保健における健康診断が健康増進志向を踏襲し、保健管理的な側面ばかりでなく、保健教育としての面を認識できるものとなっている。

 
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